耐震基準

地震がおきても建物が倒壊しない（壊れても倒れない）ための強度基準として耐震基準というものがある。
1981年に改訂された［新耐震基準］から、すでに四半世紀以上が経過している。
地震の最大加速度（揺れのスピードといえばいいかな）が、それまで想定されていた250ガルから関東大震災で発生したであろう400ガルに引き上げられた。

学校建築などで、1981年以前に建てられた校舎が耐震基準を満たしていない、と言われるのは、この［新耐震基準］設定前と後で分けられるのだ。

しかしながら、1981年以降に日本で発生した大きな地震の加速度は、実はこの400ガル以上となっている。

　阪神淡路大震災(1995.01.17)　最大加速度 818ガル（南北）
　平成16年(2004年)新潟県中越地震　1722.0ガル（３成分合成）
　平成19年(2007年)能登半島地震　543.6ガル（３成分合成）
　平成19年(2007年)新潟県中越沖地震　701.0ガル（３成分合成）
　平成20年(2008年)岩手・宮城内陸地震　699.1ガル（３成分合成）
　（気象庁：主な地震の強震観測データより抜粋）

観測地点ですら、すでに関東大震災における加速度400ガルを超えている。
しかも今回の岩手・宮城内陸地震においては、震源地に近い場所では、4022ガル（簡単にいうと4Gの加速度／重力の４倍の加速度）も観測されているという。
地震における防災対策は、［起こりうる規模］で想定されているのだが、この時点ですでに、1981年に設定された［新耐震基準 400ガル］を超えた地震が何度も［起こりうる］のである。
さらに、今回の地震を引き起こした知られざる断層は、まだまだたくさん存在しており、日本に住んでいる限りは、いつどこで地震にあってもおかしくない...と、地震の専門家は言っている。

1981年の新耐震基準さえ満たしていれば、法律上問題は無い...としていて、本当によいのだろうか。しかも今回は、揺れの周波数（波のおおきさ）によって、建物には比較的影響が少なく、むしろ橋脚や道路といった公共建造物に被害が集中している。加速度もさることながら、揺れの周波数にも対応できる大型公共建造物も考慮に入れなければ....


【参考】
　・耐震基準 Wikipedia